鍵を広めよう

少し適切でないかもしれませんが、ビジネスの場を戦場にたとえるならば、現場のスタッフは最前線で戦っている兵士であり、間接部門は後方支援部隊といえます。
ですから後方支援部隊は、前線が必要としている食糧や衣服、武器などを的確に送ってあげなければならないわけです。最初のバージョンにおける失敗は、この両者の間にギャップがあったことが原因だったと思われます。
しかし、自分の事業所の物件情報を他の事業所に開示しなければ、個人経営の不動産業者となんら変わりがなく、これではいつまでたってもスケールメリットは生まれません。さらに、チラシ型物件案内カードをはじめ、賃貸借契約書や重要事項説明書なども事業所でパソコン入力できるようにして、仲介スタッフの負担を軽減し、生産性を高めていく必要もあります。
こうした意味から、仲介業務の電子化は、Ｔ建コーポレーションの経営にとって必要不可欠であり、システムの改良は絶対にやり遂げなければならない大きなテーマだったわけです。このため、チラシ型物件案内カードをパソコンを使ってきれいに、早く作ろう、ということをもう一度徹底させて、現場のモチベーションを高めていくことにしました。
そして、この入力の仕組みも簡略化。一度物件情報を入力すれば、そのデータはマルチメディアセンターで一元管理され、インターネットなどを使った外部への情報発信にも、書類の作成といった内部の業務処理にも、そのデータが自動的に展開できるシステムを構築していきました。
不動産業はある意味では情報産業であり、仲介業務に携わる者がパソコンを使えないようでは話にならない、と私は以前から考えていました。実際、アメリカでは、パソコンを扱えることが、不動産ビジネスに従事するスタッフとしての必須条件になっているほどです。
したがって、仲介業務支援システムの改訂版を開発するにあたっては、「業務上でパソコンを使わざるを得ない状況を作ること」、つまり、パソコンを使って処理しないと仕事が完了しないシステムを作ることをコンセプトにしました。そして、一九九八年。

新・仲介業務支援システムが、全国の事業所に一斉に導入されました。当然、これに先行してパソコンをすべての事業所に配備するとともに、情報をリアルタイムに共有するためのネットワークの構築も、同時に進めていきました。
とはいえ、最初からすんなり稼働したわけではありません。

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